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Why Podcast
なぜ、いまポッドキャストなのか。
以下は日本国内の公開調査データです。当社番組リスナーの個別実測ではありません。
01Audience
意思決定層が、聴いている。
新しい選択肢を早く取り入れる人と、企業の意思決定を担う層。その構成比が、ポッドキャスト利用者には表れています。
「新しい商品・サービスを
人より早く取り入れる」
ポッドキャスト利用者
41.5%
ポッドキャスト非利用者
13.8%
14.2%
利用者に占める
経営者・役員・管理職
非利用者より+5.2pt。主要7メディアで新聞に次ぐ2位（利用者n=1,829）。
18.2%
国内15〜69歳の月間利用率
およそ5〜6人に1人相当（n=10,000）。
02Attention
画面の奪い合いの、外側にある時間。
動画は画面と可処分時間を奪い合います。音声は、家事・移動・作業など、画面が塞がっている時間にも届く。視聴時間を置き換えるだけではない接点をつくれます。
家事・移動・作業など、何かをしながら聴く利用者が80.8%（詳細設問n=800）。「見る番組」とは異なる時間帯へ、同じブランドの声を運べます。
03Action
聴いたあと、動く。
接触は、聴いて終わるとは限りません。利用者の自己申告では、検索や購入・訪問につながった経験が報告されています。
聴いた内容を検索した「たびたび・たまに」の合計
66.4%
商品を購入・場所を訪問した「たびたび・たまに」の合計
54.8%
04Growth
市場は、この6年で約1.3倍に。
国内の月間利用率は、調査開始の2020年14.2%から2025年18.2%へ。一過性の流行ではなく、6年かけて積み上がってきた成長です。特に若い世代で浸透が進んでいます。
14.2%2020
14.4%2021
15.7%2022
15.7%2023
17.2%2024
18.2%2025
40.5%15〜19歳の月間利用率前年比+6.5pt（n=10,000）
32.3%15〜29歳の月間利用率31メディア中6位。TVer・TikTokを上回る（n=2,253・複数回答）
05Audience Quality
若くて、購買力のある聴き手。
利用者の58.0%が15〜39歳。Instagram（49.3%）やテレビ（29.3%）より若い構成です。年収では、500万円以上のすべてのレンジで利用者が非利用者を上回り、月1万円以上を自由に使える層でも同様。都市部への集中も特徴で、東京都居住者は人口比11.5%に対し16.9%を占めます。
58.0%利用者に占める15〜39歳利用者n=1,829
17.3%利用者に占める学生非利用者より+11.3pt＝将来の顧客層に早く届く
06Global
先行市場では、もう過半数。
58%米国の月間消費（約1.67億人）12歳以上・2026年1月調査
45%米国の週間消費（約1.30億人）同上
80%米国の視聴・聴取経験同上
米国では12歳以上の58%が月間でポッドキャストを消費し、経験率は80%。日本の月間18.2%（15〜69歳）はまだこの3分の1以下で、成長の余地が大きい市場と言えます（調査設計が異なるため参考比較）。また米国の実測研究では、番組ホスト自身が読む広告は、通常のアナウンサー広告に比べ購入・推奨意向を平均+50%高めることが報告されています（Nielsen・240ブランド260調査・2020年）。
07Case
続けた番組は、資産になる。
「北欧、暮らしの道具店」を運営するクラシコムの社内発ポッドキャストは、2018年の開始から累計約1,400万回再生（2022年12月末時点）。300席の公開収録に1,600人超が応募し、リスナーからのお便りは3,000通超。出稿を止めれば消える広告と違い、続けるほどコミュニティとして蓄積するのが、この媒体の本質です。
1,400万回累計再生（2022年12月末）クラシコム「チャポンと行こう！」
5.3倍公開収録の応募倍率300席に1,600人超が応募（2022年10月）
YouTubeはポッドキャスト聴取プラットフォーム1位（37.3%）。ビデオポッドキャスト月間視聴は76.2%。動画で見つけてもらい、音声で画面の外にも届く。当社は音声×映像の両輪で設計します。
出典: 【オトナル・朝日新聞社調べ】「第6回ポッドキャスト国内利用実態調査」（2026年2月公表・2025年12月実施・15〜69歳n=10,000。利用者属性はn=1,829、詳細設問はn=800）。米国データはEdison Research「The Infinite Dial 2026」（2026年1月調査・12歳以上n=2,050）。ホスト読み広告はNielsen調査（2020年・米国・240ブランド260調査）。事例はクラシコム発表（PR TIMES・2023年1月）。いずれも公開資料を当社が確認のうえ引用（自己申告・構成比を含み、広告効果や成果を保証する数値ではありません）。
